今年で10年目!夏休みの自由工作をみんなで楽しもう!!「ダイドーの工作自動販売機キット」合計2,500個を子どもたちへ無償提供~2024年7月1日(月)より団体・個人応募の募集を開始~

2024.06.26

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ダイドードリンコ株式会社

ダイドーグループホールディングス株式会社(本社:大阪市北区 代表取締役社長:髙松 富也)は、社会貢献活動の一環として、今年度も「ダイドーの工作自動販売機キット(ペーパークラフト自動販売機キット)」を子どもたちに合計2,500個を無償で提供いたします。

「ダイドーの工作自動販売機キット」

当社グループの国内飲料事業においては、お客様の必要とされるものを、必要な時にお届けできるよう、自動販売機を中核の販売チャネルとしており、全国に展開しております。

この自動販売機を活用して社会に貢献したいという想いから、2015年度より同キットを全国の子どもたちに無償で提供。「自動販売機の構造が理解できる」「買いもの学習に活用できる」と学習ツールとしても大変ご好評いただいております。

10年目を迎える2024年度は、「ペーパークラフト自動販売機キット」から「ダイドーの工作自動販売機キット」へと名称を改め、「地域活性化」「子ども」などの分野で包括連携協定を締結した大阪府を通じて、府立支援学校などへの寄付を昨年度に引き続き実施。また、7月1日(月)から開始する団体応募や個人応募にて、1,500個を子どもたちに無償で提供いたします。

【「ダイドーの工作自動販売機キット」のポイント】
  • 子どもたちが自由な発想で商品やPOPをデザインし、世界に1つだけの自動販売機を制作。
  • 新興出版社啓林館監修の「お買いもの学習サポートシート」を同梱し、ペーパークラフトでできた自動販売機を活用した買いもの学習ができる。
  • 寄付1,000個、団体応募・個人応募1,500個の合計2,500個を無償提供。
子どもたちの“個性”を引き出し、“社会性”を育む
  • 商品やPOPをデザインし、世界に1つだけの自動販売機が完成
    当社自動販売機をもとに制作した外観・庫内の基本デザインをベースに、商品の1つと自動販売機天面のPOPは、子どもたちが自由にデザイン可能。子どもたちが個性を活かし、世界に1つだけの工作自動販売機が完成します。
    商品3つの内、1つはデザイン可能
    商品3つの内、1つはデザイン可能
    子どもたちが自由にデザイン可能なPOP
    子どもたちが自由にデザイン可能なPOP
  • 新興出版社啓林館監修の「お買いもの学習サポートシート」を同梱
    提供先から「買いもの学習に活用できる」というご意見を参考に、教科書や参考書などを数多く出版されている新興出版社啓林館監修のもと、ダイドーの工作自動販売機を活用した「お買いもの学習サポートシート」を同梱しております。
    お買いもの学習サポートシート
    お買いもの学習サポートシート
    お金を入れてお買いもの練習が可能
    お金を入れてお買いもの練習が可能
提供内容
  • ① 学校・施設・団体への寄付 ⇒ 1,000個
    大阪府教育庁を通じ、放課後子ども教室や府立支援学校などへ寄付いたします。
  • ② 団体応募・個人応募 ⇒ 1,500個
    <募集要項>
    <団体応募・個人応募共通>
    対象年齢 満3歳~
    応募期間 7月1日(月)11時00分~7月21日(日)23時59分まで
    お届け期間 8月上旬以降順次
    応募フォーム 以下の応募フォームにアクセスし、必要な情報を入力してご応募ください。
    URL:https://www17.webcas.net/form/pub/dydocraft2024/application
    ※ 応募フォームの公開は7月1日(月)11時00分~となります。
    ご応募多数の場合 提供数量を超える申し込みがあった場合は、当社の基準により選定し、発表は、発送をもってかえさせていただきます。
    発送について ご指定の納品先までの送料は当社で負担いたします。
    <団体応募>
    募集対象 全国の幼稚園、保育園、小学校、学童クラブ、放課後児童クラブ、子ども会、NPO法人、ボランティア団体など、上記対象年齢のお子さまが5名以上、所属または参加されている団体。
    提供可能な数量 1団体につき、10個・20個・30個のいずれかを応募時に選択
    <個人応募>
    提供可能な数量 1メールアドレスにつき、1個
詳細については「ダイドーの工作自動販売機」特設サイトをご確認ください。
https://www.dydo-ghd.co.jp/dydocraft2024
本施策は、継続的な社会貢献活動の実現を目的として当社が設立した「地域コミュニティ貢献積立金」を活用し実施しております。
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